FAQ
よくあるご質問を挙げました。
お問い合わせの前に、必ずFAQをご覧ください。
企業について | |
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応募・採用について | |
配属・勤務地について | |
休日・休暇について | |
福利厚生について | |
研修制度について | |
多様な働き方の支援について |
- ※上記に記載のないご質問がある方は、以下よりお問い合わせください。
企業について
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社風、職場の雰囲気を教えてください
TOPPANエッジは、マーケットインの姿勢を重視し、顧客志向のビジネスを展開しています。
お客さまにとって最適な課題解決のために全社一丸となって取り組んでいます。そのため部門を越えた活発な意見交換が日常的に行われており、とても風通しが良い社風です。
また積極的に若手社員に対して活躍の舞台を与えていく風土もあります。 -
一言で表現するとどんな企業ですか
「情報で、創造する」企業です。
情報の送り手の気持ちを、受け手一人ひとりに最適なカタチでお届けする。培ってきた情報管理のノウハウを活かし、お客さまの事務作業を効率的にサポートする。お客さまが抱える情報伝達に関わるすべての課題を解決する情報管理ソリューションをご提供しています。 -
SDGsへの取り組みを教えてください
TOPPANエッジおよび子会社は、その強みを活かした「事業活動」と「企業基盤」における重要課題を特定し、2030年のSDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)の確実な実現に向けて取り組んでいます。
特に「情報」に関連する知見や技術、ノウハウを活かすことで、情報化社会におけるインフラの一端を担う企業としての貢献を目指しています。
詳しくは、以下のURLで公開している「特集 SDGsへの取り組み」をご覧ください。
https://www.edge.toppan.com/sustainability/special.html -
環境への取り組みを教えてください
製品のライフサイクル全体を考え、環境配慮に優れている製品の開発、提供に取り組んでいます。
詳しくは、以下のURLで公開している環境に配慮した製品・サービスをご覧ください。
https://www.edge.toppan.com/sustainability/environment/products.html -
個人情報保護への取り組みを教えてください
TOPPANエッジは、ビジネスフォームを情報の器と位置づけ、主にその製造・販売を行っています。さらに情報化社会の進展とともに「情報」を核とした事業を展開しています。
個人の尊厳を重んじ、特定個人情報を含む個人情報の有用性に配慮しつつ、個人の権利利益を保護するため、個人情報の取り扱いに関する法令、国が定める指針その他の規範、社会秩序を遵守の上、個人情報保護方針を定め、これを実行し維持しています。
詳しくは、以下のURLで公開している「個人情報保護方針」をご覧ください。
https://www.edge.toppan.com/etc/pm.html -
社名変更について教えてください
当社は、2023年4月に「トッパン・フォームズ株式会社」から「TOPPANエッジ株式会社」に社名を変更いたしました。
詳しくは、以下のURLをご覧ください。
https://www.edge.toppan.com/enterprise/info/20230401.html
応募・採用について
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応募資格について教えてください
2025年3月末までに大学を卒業される方および大学院を修了される方および既に卒業・修了された方で新規卒業予定者と同等の枠組での採用を希望される方が対象です。
学部・学科は問いません。 -
理系でも営業職として働くことができますか
理系の方も営業職として働くことは可能です。実際、理系出身で営業職として活躍している社員はいます。理系の視点や考え方が、TOPPANエッジの営業として仕事をする上で活かされる場面は多いです。選考時におっしゃっていただければ結構です。
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何か資格は必要ですか
応募条件となる資格は特にありません。
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選考会場はどこですか
オンラインを中心として、対面式(東京など)との併用にて実施する予定です。
ただし最終選考は東京本社にて対面式で実施します。
配属・勤務地について
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配属はどのように決まりますか
ご応募いただいた選考コースを前提として、経営方針や個人の適性などを踏まえ総合的に判断した上で会社が決定します。大学での専攻や専門知識も要因の一つにはなりますが、皆さんがどのような仕事をしたいかも重要な要因です。
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勤務地はどこになりますか
ご応募いただいた選考コースにより異なりますが、札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、福岡など全国各地の事業所、海外の事業所の可能性があります。
皆さんの希望も勤務地決定の要因になりますので、選考で伺います。
事業所・拠点については以下のURLをご確認ください。
https://www.edge.toppan.com/enterprise/office.html -
ジョブローテーションについて教えてください
TOPPANエッジは、いわゆる定期異動ではなく、会社のニーズと本人の適性に見合った配置を必要なタイミングで行うことを基本としています。また人事制度として部署・職種・勤務地について社員が希望を申告する「自己申告制度」や新規事業立ち上げの際などに希望する社員が手を挙げて立候補する「社内公募制度」などの活用、「キャリアデザイン研修」などでキャリア形成を支援しています。
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勤務時間は何時から何時までですか
勤務時間は9:00〜18:00(休憩時間60分)です。
ただし一部フレックスタイム制や裁量労働制を導入しています。
休日・休暇について
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休暇について教えてください
年次有給休暇は、勤続年数に応じて10日から最大20日付与されます。
その他休暇として、年末年始(12月29日より1月3日まで)、会社創立記念日(6月)、メーデー(5月1日)、夏季休日(3日)などがあります。
また半日休暇を取得することもできます。 -
年間で休日は何日ありますか
2022年度の実績で126日となります。
福利厚生について
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寮はありますか
男女とも独身寮があります。入寮条件を満たしている方は利用することができます。
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福利厚生としてどのようなものがありますか
各種社会保険や退職金制度、財形貯蓄制度などを完備し、社員が安心して生活できるようサポートしています。また、社員とその家族の福祉の向上を図ることを目的とした福祉会があります。
会員は余暇を充実させるため提携先のリゾート施設や健康を保持するためのスポーツ施設を利用できます。他にも共済の一環として結婚祝金や出産祝金を受け取ることができます。
研修制度について
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新入社員研修について教えてください
新入社員研修には社内全体で取り組み、特に力を入れています。
- ・新入社員導入研修 ※2023年度は2カ月間実施
社会人として必要とされる基本的な知識やスキル、ビジネスマナー、
会社の事業内容、組織や制度、社内システムなどを学びます。
また配属後には、部門によっては専門知識を学ぶ研修があります。 - ・OJT(On the Job Training)研修
配属先で先輩が一対一で新入社員につき、約1年間実務について仕事をしながら学びます。
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研修制度としてどのようなものがありますか
新入社員研修、OJT以外にも、階層別研修、職種別研修、キャリア研修、ビジネススキル選択型研修、グローバル研修、各種通信教育、資格取得支援など、リアルとオンラインを併用したラインナップを揃えており、社員の能力開発に力を入れています。
多様な働き方の支援について
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ワーク・ライフ・バランスの取り組みについて教えてください
男女を問わず、それぞれのライフスタイルや価値観を大切にしながら仕事で最大限の能力を発揮してもらいたいと考え、フレキシブルな働き方の選択肢を提供し、働きやすい職場環境を整えています。
具体的には、- ・働き方改革への取り組み
- ・仕事と育児・介護の両立支援の取り組み
- ・男性の育児休業取得促進への取り組み
詳しくは、以下のURLをご覧ください。
https://www.edge.toppan.com/sustainability/social/diversity.html- ※当社は「ダイバーシティ経営企業100選」「なでしこ銘柄」「健康経営優良法人2021」「えるぼし」に選出されました。
- ※当社は「子育てサポート企業」として厚生労働大臣より2007年、2013年、2016年に「次世代認定マーク(愛称「くるみん」)」を取得しています。
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女性社員の活躍推進について教えてください
ダイバーシティ推進部門が中心となり、女性管理職の育成や仕事と家庭・育児の両立支援等、女性活躍推進活動を行っています。
詳しくは、以下のURLをご覧ください。
https://www.edge.toppan.com/sustainability/social/diversity.html -
育児休業制度について教えてください
男女共に子が1歳6ヶ月に達するまで取得することができます。最初の5日間は有給です。また保育施設に入所できない場合に限り、証明となる書類を添付し申請することによって2歳に達するまで、または1歳6ヶ月到達後の次の4月末まで延長することができます。
育児休業復帰後も、所定労働時間の短縮、所定外労働の免除、時差勤務、在宅勤務などの制度を利用することができ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 -
テレワーク勤務制度について教えてください
従来は仕事と育児・介護の両立支援、疾病により通勤が困難である場合でも働くことが可能な環境の整備などを目的として設けられていましたが、現在は全社員へ適用されています。
業務上の事情を勘案し、可能な範囲でテレワーク、在宅勤務、オフピーク通勤等を積極的に活用しています。